大手ゼネコンの仕事について

最終更新日 2025年7月7日

長田雄次さんから見たゼネコンの仕事とは

ゼネコンは大規模なプロジェクトを計画してマンションや大型ビルなどを建設している業態で、基本的に建築関連の仕事をトータルプロデュースしています。

株式会社エピック・グループ会長の長田雄次さんも言ってますが、ゼネコンが行う仕事の範囲は単に建物を建築するという分野にとどまらず、建築や土木関連のあらゆる分野の仕事を網羅しているので、効率的に大きなプロジェクトを成功させることが可能です。

大手の建設会社が抱えている案件は、どれも規模の大きな仕事となっており、総合的な仕事をできないと、上手くコントロールすることができません。
総合建設会社であれば、自社で各種のプロジェクトをコントロールして、円滑に作業を進めることが可能なので、品質の高い建築物をスピーディーに完成させることができます。

通常大手の総合建設会社では、すべてのサービスを自社で行ってるわけではありません。
これは建設業界では大切なポイントで、すべての事業を自社で運用していると、価格面でメリットが薄くリスクが高まる危険性があることから、建設予算を圧縮したい場合には、下請けの企業を上手く活用した方が得です。

また複数の下請けの会社を活用して、適切な形でマネージメントすることで、プロジェクトの進め方を上手く調整することができます。
もちろんバッファとしての機能も果たしており、仕事の進行状況によって余剰人員を抱え込まないことで、組織としての効率性を高めている面も見逃せません。

基本的にゼネコンの業界では下請けの存在は重要で、多種多様なサービスや技術を提供してくれるので、大きなプロジェクトの際には欠かすことのできない存在です。

大きなプロジェクトのリーダーとしてすべての作業を取り仕切っている総合建設会社では、適切な形で下請け会社との関係を構築しており、フレキシブルに各種の依頼を行えるので、必要な技術やサービスをスピーディーに供給してもらえます。

特に最新の技術を用いて建設を行うプロジェクトの場合には、様々な技術を集める必要があるので、大手の総合建設会社の能力が試される場面となっています。

大手の総合建設会社が行っている仕事としてプロジェクトをプロデュースする以外に重要なポイントとなっているのが、初期の段階で実施されている設計に関連する仕事です。

大きな建築物の設計は単に利用しやすい環境を整備するというだけではなく、コンセプトやデザイン性も求められます。

また新しい技術の導入や機能性の追求も行わなくてはいけません。
そのため専門的で複雑な技術や知識が必要となり、これらの仕事は規模の大きな企業じゃないと対応することは困難です。

基本的に大手のゼネコンの会社では、設計を専門の部署で実施しており、外部のデザイナーなどと協力しながら最先端のデザインを構築しています。

コンセプトがはっきりとしており、デザイン性が優れた設計を行うことができれば、予算的に大きなプロジェクトに参加できるようになり、実績を積むことができるので重要な仕事となっています。

また大手のゼネコン会社が力を入れている部門としては、各種の技術の研究部門があります。
建築技術の研究は小規模な会社では行うことは不可能で、通常は開発部門や研究部門を保有しているケースは少ないです。

中規模な企業でも近年では予算の縮小を進めていることから、研究や開発を積極的に実施していません。
大手の総合建設会社では、予算を多く確保して研究や開発を行っており、世界に売り込むことができる技術の開発が進行中です。

日本の建設会社の強みである安全性や信頼性の高さを追求するだけでなく、コストの面でも勝負できるように研究をしていて、様々な成果を得ています。

総合建設会社が行っている研究開発は、様々な分野に及んでおり、実際に実用化になる研究も増えていることから、総合建設会社の存在価値は高いです。

大手のゼネコン会社では安全性のチェック体制を充実させる研究を進めていて、各種の技術を導入しています。
実際に施工を行う現場での安全管理は、作業を効率的に進める上で欠かせない技術で、作業を行ってる時間すべてで適切な形で運用されることが大切です。

通常現場での安全管理は、プロジェクトを管理している総合建設会社の責任となっているので、すべての安全管理を細かく丁寧に実施する必要があります。

安全性を向上させることができれば、作業の効率性を大きく高めることが可能となり、工期を短縮することができます。

予算面で厳しい要求の多い建設業界で、工期を短縮できるメリットは大きいので、安全管理技術の向上は必要性が高いです。
そのため安全品質の向上に関連する技術は、多角的に検討されており、大手の建設会社では、様々なタイプの研究開発が行われています。

安全技術の向上は単に建設会社のメリットになるだけではなく、利用者や依頼主にもメリットになるので、どのような形で研究開発が行われ、導入されていくのかに注目しておくと良いでしょう。